・日本オラクル株式会社（本社：東京都港区北青山、代表執行役社長 最高経営責任者：
遠藤 隆雄）は本日より、ITシステムの大幅な品質向上を実現する最新版テストツール
「Oracle Application Testing Suite 12.1」を提供開始いたします。
・ITシステムの開発プロジェクトでは、予算およびカットオーバーまでの納期や、人員
配置やその手間の関係から、事前に十分なテストを行って稼働させることができないと
いうきわめて重要な課題に直面することがあります。「Oracle Application Testing Suite」
では、負荷テスト、機能テスト、テスト管理を実現する統合ソリューションとして、アプリ
ケーションとその基盤を徹底的にテストすることが可能です。そのため、本番環境への
展開に先立って最高の品質、拡張性、可用性を確保することができます。
【「Oracle Application Testing Suite 12.1」の強化ポイント】
1. 「JD Edwards EnterpriseOne」の負荷テスト用スクリプトがこれまで以上に
容易に作成できるようになりました。
2. 「Oracle Application Testing Suite 12.1」を利用可能なプラットフォームが
拡張されました。（IE9、Linux）
3. 負荷テストのエージェントに「Oracle Enterprise Manager」で管理される
「Oracle Cloud」を利用できるようになりました。
4. データベースのSQL問い合わせテストでSELECT結果の突き合わせチェックが
簡単にできるようになりました。
価格：
Load Test ― 10,900円/1Named User Plus（税込11,445円）
Load Testing Controller ― 760,900円/1Processor（税込798,945円）
Applications Load Testing Accelerators ― 2,700円/1Named User Plus（税込2,835円）
Load Testing Accelerator for Web Services ― 2,700円/1Named User Plus（税込2,835円）
Functional Testing ― 869,600円/1Named User Plus（税込913,080円）
Applications Functional Testing Accelerators ― 217,400円/1Named User Plus（税込228,270円）
Functional Testing Accelerator for Web Services ― 217,400円/1Named User Plus（税込228,270円）
Oracle Test Manager ― 217,400円/1Named User Plus（税込228,270円）
*価格は予告なく変更されることがあります。
対応プラットフォーム：
Windows XP、Windows Vista、Windows 2003、Windows 7、Windows 2008
Oracle Enterprise Linux 5.1、5.2 64 bit、4u8
(Load Testing および Test Manager)
参考資料
オラクルのテストツールによるアプリケーション品質管理
http://www.oracle.com/technetwork/jp/oem/app-quality-mgmt/index.html?ssSourceSiteId=ocomjp
性能問題を防ぐ適切な性能テスト手法とボトルネック解析手法
https://blogs.oracle.com/oracle4engineer/entry/material_ats_ocs
●オラクルについて
オラクルは、クラウド環境と皆様のデータセンターの両方においてハードウェアとソフ
トウェアが連携して稼働するよう設計します。オラクル(NASDAQ:ORCL)に関するより詳
細な情報については、www.oracle.com をご覧ください。
■本件に関するお問い合わせ先
日本オラクル株式会社 広報室 玉川
Tel: 03-6834-4837 / Fax: 03-6834-6129/ E-mail: pr-room_jp@oracle.com
プレスルーム http://www.oracle.com/jp/corporate/press/
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他
の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である
場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも
組み込むことはできません。